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投資信託など、絶対買ってはダメとまで言い切る極論も、あるにはあります。マスメディア、あるいは銀行・郵便局の窓口でと、どこでも、投資信託は派手に宣伝されていますね。ですが、実質は堅実なものではないのですよ。元本保証は全然なくて、おまけに、購入時に3%、年間1,6%の手数料、解約時にもある程度の手数料がかかります。コマーシャルでは、あたかも堅実であるかのように、投信は真面目にお金を増やします、なんいっていますが、仮に5年で、1,6%×5、さらおまけに購入時3%で、あれこれ引かれるのがバカなりません。資金は、確実に目減りしてしまいます。それなら、利息はなくても、各行に1000万円までなら銀行に預けておいたほうがましです。おまけに、専門の投資家とは言っても、コンスタントに利益を上げるのは極めて困難で、証券会社の最優秀な人材は割り振られていないとか。専門の投資家と、かっこよくいっていますが、実は社内の二番手三番手が回されているそうなのです。ど素人でも株式の専門誌で基準価格が調査できます。が、ひどい話、日経平均・トピックスを下回る運用しか出来ていないところも多いのです。こうなる理由としては、日本の投資信託は、目先の利益を追って短期投資せざるをえないからです。専門の投資家は、証券会社の上層部から、毎期のパフォーマンスを上げろと尻を叩かれます。パフォーマンスは集客の重要な指標となりますからね。事実、顧客側もパフォーマンスが良くないファンドを買おうと思いませんよね。パフォーマンスを上げたとしても、利益確定のため解約が入ってくるのです。そうなると払い戻す現金が要るので、ポートフォリオを崩さないといけません。短期投資においては、銘柄を頻繁にとっかえひっかえするゆえ、手数料がかさみます。それに逆らって利益を出すためには、余計激しく銘柄を入れ替えなければならないのです。短期投資で、速効利益を上げるなんてのは、出来るものではないのです。いくら優秀な専門の投資家でも短期投資で利益を上げるのは無理。まあ、悪循環といえば悪循環ですよ。だから、専門の投資家には、二番手以降が充てられるのですよ。会社側も、どうせ駄目だと思っていますので。それに、投資すべき市場自体が、番狂わせな少子高齢化ゆえに、冷え込んでいます。消費が少なくなりますからね。そこへもって1%の低成長が、平成以降、20年近く続いています。さらに政府の失策による増税と物価上昇が追い打ちをかけます。日本の市場においては、儲けるの自体が難しくなっています。
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